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山岸 功
原子力バックエンド研究(CD-ROM), 18(2), p.79 - 83, 2011/12
福島第一原子力発電所事故で損傷した炉心の冷却のために海水が注入され、処理の困難な汚染水が大量に発生した。日本原子力学会の有志チームは、4月15日に、「福島第一原子力発電所内汚染水処理技術のための基礎データ収集」を本会バックエンド部会のホームページ上で公開した。本データ集は、海水からのゼオライト,活性炭などへのセシウム,ストロンチウム及びヨウ素の吸着率など600点に及ぶ測定データを収録したものである。有志チームは、北海道大学,東北大学,東京工業大学,京都大学,九州大学,日本原子力研究開発機構を主要メンバーとして3月22日に結成され、日立製作所,東芝,オルガノなどの産業界,吸着剤供給メーカーとの緊密な連携により、汚染水処理システムの構築に役立つ網羅的なデータを約1か月で取得,公開した。
澤口 拓磨; 角脇 三師*; 向井 雅之; 塚田 学; 片岡 理治; 前田 敏克; 田中 忠夫
no journal, ,
高レベル放射性廃棄物の地層処分システムにおいて止水機能が期待されているベントナイト系緩衝材は、処分施設で使用されるセメント系材料に起因する高アルカリ性地下水により長期的に変質することが指摘されている。本研究では、高アルカリ性地下水によるベントナイト系材料の長期的な変質挙動を評価するため、ベントナイトの主要鉱物であるモンモリロナイトの溶解速度のOH
活量依存性を調べた。モンモリロナイトを圧縮成型した試料を温度130
C, OH活量0.06-0.6mol dm
の溶液に浸漬する試験を実施した結果、モンモリロナイトの溶解速度はOH活量の1.1乗に比例することがわかった。また、純粋なモンモリロナイトの溶解速度の知見に基づき、シリカ等随伴鉱物を含むベントナイト系緩衝材の溶解挙動を推察するとともに、溶解速度解析における不確実性を低減する可能性を示した。
大森 弘幸; 前田 敏克; 三ツ井 誠一郎; 馬場 恒孝
no journal, ,
沿岸域に地層処分場を立地した場合における高レベル放射性廃棄物ガラス固化体の溶解メカニズムを調べるために、模擬ガラス固化体を用いた静的浸出試験を人工海水中で実施した。海水成分であるマグネシウムイオンが共存する条件では、ガラス固化体の溶解速度は時間とともに減少せず速い速度のままで溶解するが、液中マグネシウムイオンの濃度が低くなるとガラス固化体の溶解速度は低下した。また、浸出したガラス表面にマグネシウムケイ酸塩が析出していることがわかった。これらの結果から、海水中ではマグネシウムケイ酸塩が形成されることによってガラスの種構成元素であるケイ素が消費されるため、ガラス固化体の溶解が速い速度で進行したものと考えられる。
片岡 理治; 塚田 学; 向井 雅之; 澤口 拓磨; 角脇 三師*; 前田 敏克; 田中 忠夫
no journal, ,
高レベル放射性廃棄物の地層処分システムにおいて止水機能が期待されているベントナイト系緩衝材は、処分施設で使用されるセメント系材料に起因する高アルカリ性地下水により長期的に劣化することが指摘されている。本研究では、高アルカリ性地下水によるベントナイト系材料の長期的な劣化に伴う止水性への影響を評価するため、ベントナイト-砂混合圧縮成型体をアルカリ溶液にて変質させた試料を用いた長期透水試験を実施し、透水係数及びモンモリロナイト残存量を測定した。また、これらの実験値と比較するため、物質移行-変質連成解析計算コードを用いて解析を実施した結果、モンモリロナイトの残存量が50%以上であれば、透水係数の解析結果は実験値を良く再現していることがわかった。このことからベントナイト系緩衝材の止水機能における変動幅を当該コードによって評価できる見通し並びにその適用範囲を示した。
前田 敏克; 山口 徹治; 田中 忠夫
no journal, ,
福島第一原子力発電所の炉心冷却作業等に伴い発生した汚染廃液は一時的に滞留水として貯留されている。滞留水の処理方法として、現在、冷却水として再利用すること等を念頭に、ゼオライトによるCs吸着装置や凝集剤等による除染装置等をふまえた処理システムが導入され、今後、Csを吸着した廃ゼオライト,多様な核種を含むスラッジ,比較的低濃度の汚染廃液といった廃棄物が発生する。これら廃棄物については、保管中の安全管理に加え、埋設処分をみすえた廃棄体化の検討が必要となる。廃棄体化の有力な候補として、均質で埋設処分の際の廃棄体確認においてインベントリの把握が容易なセメント固化が想定される。本報告では、セメント固化体の埋設後における閉じ込め性を評価するために必要な固化体の溶出特性について検討し、特に、炉心冷却作業時に投入されたホウ素の影響,海水成分を含むことの影響,固化体から溶出した海水成分が処分場に及ぼす影響を評価する必要性を指摘した。
前川 恵輔; 山口 正秋; 竹内 真司
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故に伴う環境修復対策の検討の一環として、地表から地下におよぶ領域において放射性物質の挙動に影響をおよぼすと考えられる因子のうち土壌及び地下水に着目し、表層部の砕屑物移動及び水理・物質移行の解析についての手法と成果の活用方法に関して行っている検討状況を紹介する。
Cの分配挙動; 硝酸塩添加時の微生物影響知場 一訓*; 横地 琢哉*; 小崎 完*; 佐藤 正知*; 宮内 善浩*; 香西 直文; 大貫 敏彦
no journal, ,
嫌気性雰囲気下での酢酸形Cの堆積岩への分配挙動を調べた。溶液に硝酸塩を加えた場合、微生物の硝酸塩呼吸に起因する硝酸濃度の減少と酢酸形Cの分解により生成したCの気相への移行量の増加との相関が明らかになった。以上の結果は、Cの気相への移行が軽石凝灰岩中の微生物の硝酸塩呼吸に起因していることを示唆している。
加藤 智子; 牧野 仁史; 竹内 真司; 宮原 要; 前川 恵輔; 山口 正秋; 飯島 和毅; 天野 健治; 三枝 博光; 澤田 淳; et al.
no journal, ,
福島第一原子力発電所周辺における長期的な現存被ばく状況を対象に、環境修復計画の作成及び対策実施を支援するための技術的情報を提示することを目的として、地層処分技術を活用した放射性物質の挙動と人間への被ばく影響の評価手法について検討した。本報告では、地層処分技術を活用した検討の枠組みについて紹介する。
松永 武
no journal, ,
福島事故への今後の対処に資するために、チェルノブイリ事故に起因して環境中に放出された放射性核種の挙動を要約する。対象環境は、事故地域のウクライナであり、土壌と水系とのつながりに焦点をあてる。チェルノブイリ事故が与えた事柄を放射性核種の環境中挙動の見地からまとめると、物理的・化学的挙動に関しては、核種間の比較と経時変化追跡が可能であったため、既往知見の確認と秩序化がなされたといえる。また、事故起因核種をマーカーとして利用することにより、湖沼における生物連鎖等の生態系研究に大きな進展の契機となった。福島事故への反映としては、被ばく低減対策に関して、対策効果評価ツールを活用した、多面的な事前の評価の必要性が指摘できる。これらの対策効果評価ツール群は、チェルノブイリ事故以後に欧州で開発されたものである。
